ミン・ヒジン代表が率いるレーベルADORで、社内でのセクハラなどを報告して退社したB氏が、再び声を上げた。長文のコメントを通じてミン・ヒジン代表の継続的なN次加害を指摘した彼女は、法廷で会おうと宣言した。

B氏は14日、自身のSNSを通じて「ミン・ヒジン代表の継続的な虚偽の主張と新たな名誉毀損に満ちたコメントで、継続的なN次加害に心から怒りを感じるADORの元社員Bだ」という文章を投稿した。

続いて彼女は「私が話した、代表としての中立違反、私に対する罵倒、欺瞞については全く言及せず、選択的な釈明と低い成果、年俸の減額など、事件の本質を覆い隠し、水増しで論点をずらす姿は私が予想した通りだ。私が文章の最後に書いた3つの論点について正確に釈明し、訂正・謝罪してほしい。代表の水増し行為や成果の低い人という低劣な虚偽の主張から誠実に指摘する」と伝えた。

まず、B氏は「事件は嫌疑なしで終結し、自分は片方の肩を持つようなことはしなかった」というミン代表の主張に対して、「最終的な懲戒を決定するのは法的に、手続き上、代表本人である」と強調した。「代表取締役として中立と仲裁は、最初から法的にすべきことだ」と主張した。

続いて彼女は「役員Aを嫌疑なしにするために努力した点、最終意思決定権を持つ者として加害者に対する警告さえ拒否した偏った行動に言及し、説明してほしい」と声を上げた。

「セクハラなど職場内のハラスメントの報告が、虚偽であるという主張」に対しては、「私の7件の職場内でのハラスメントの報告、1件のセクハラの報告は、すべて十分な根拠と共に報告した」とし、「セクハラの報告に関して、すでに役員A氏は代表とのカカオトークで誤りを認め、謝罪した。私の報告には、いかなる虚偽の事実もない」と強調した。

「年俸の公開と40％減俸」の問題については、「従業員の年俸を公開すること、任意で40％の減俸をすること、その理由を私の同意なしに公開すること、いずれも違法行為だ」と主張した。彼女は「3年前すでにインセンティブを除いても、ADORでもらった年俸以上を受け取っており、他の会社でも同じ年俸水準で転職の提案を受けた」と強調した。

さらに「適法な懲戒処分もなく、事前の告知もなく、従業員の年俸を任意で削減することは違法である。懲戒を経て減俸する場合であっても、法律で定められた上限がある。常識的に考えても、40％というほぼ半分を削るレベルの減俸は、自分から辞めろという意味だ」と指摘した。

最後に、「業務遂行能力が不足しており、継続的な採用が難しかった」というミン代表の主張には、「私の6ヶ月の試用期間の評価には、計5人が参加し、1ヶ月だけ一緒に働いた役員Aを除けば、全員“積極的に推薦”と“推薦”という最終評価を下した。役員Aは一人だけ“推薦しない”という最も悪い評価を下した。なぜ文書で明確に残っている内容を歪曲するのか分からない」と疑問を呈した。

B氏は「ミン代表はほとんど在宅勤務で、会社に出勤したことがない。私は直属のスタッフだったものの、外部ミーティング以外で、会ったことは3～4回しかない。出社もしない代表が、従業員一人一人の業務遂行能力を公正かつ忠実に評価できるのか」とし、「私の仕事ぶりが本当に低かったとすれば、多くの方々が私に共感し、応援する連絡をするだろうか」と伝えた。

彼女は「私をビジネスリーダーのように描写していたが、いつ私にリーダーの権限が与えられたというのか？ 私の下にチームメンバーは1人もいない。いちスタッフだった」とし、「ミン代表が私の業務遂行能力が低いと指摘している内容が、たかが非文と業務に慣れていない様子だったというのが、おかしくて笑いが出るほどだ」と付け加えた。

このようにB氏は「事件の本質は、ミン代表の職場内のハラスメントの隠蔽、嘘と捏造による大衆欺瞞、同意していないカカオトークの公開と文脈の編集による名誉毀損」とし、「選択的釈明はやめて、私の質問にも答えてほしい」とミン代表に誠実な回答を求めた。

B氏は「私が仕事をきちんとこなしていたかどうか、年俸をどれほどもらったか、さらには役員Aがどのような悪いことをしたのかまで、すべて核心をついていない」とし、「私が望んだのは、虚偽の訂正と公開謝罪だけだった。力のない職員が納得のいかない指摘をされても、納得いかないという一言も言わずにとにかく頭を下げて、何十回、何百回もする、『申し訳ない』というその簡単な謝罪の一言が言えない。それなのにカカオトークはもちろん、成果の低さや、年収と感動の強要に自主的に同意する職員がどこにいるだろうか」と吐露した。

また、「今後、法廷と労働庁でお会いしたい。豪語していた通り、無実の罪で私を踏みにじることを期待している。そして恥ずかしいと思うなら、世間を相手に講演の演者として出てこないことを願う」と強調した。

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