HYBE側がBTS（防弾少年団）の兵役問題に対して立場を明らかにした。

9日午前（現地時間）、米ラスベガスMGMグランドで、HYBE「THE CITY」プロジェクトおよび「BTS PERMISSION TO DANCE ON STAGE」の公演関係者懇談会が開催された。懇談会にはHYBEのCOOキム・テホ、IPX本部事業代表イ・スンソク、HYBE AMERICAの事業代表スコット・マンソン、MGMリゾートインターナショナルの副社長クリス・バルディザン、HYBEのCCOイ・ジンヒョンなどが参加した。

この日、イ・ジンヒョンはBTSの兵役問題に関連して「会社側で言及することに慎重なのは事実」とし、「制限しながらお話しするとすれば、外部で若干誤解があるのも事実だ。アーティストたちは現在、兵役関連事案について会社に一任している」と伝えた。

BTSは兵役義務を誠実に履行するという意思を繰り返し明らかにしてきた。イ・ジンヒョンは「今もその考えは変わらない」としながらも「2020年から兵役制度が変わり始めた。国会で改正案が協議されている状況での意思決定は慎重にしないといけないと説明したし、BTSもこれを受け入れた」と説明した。

続いて「ここ数年の（兵役法案の）変化を見守っていた」とし「予測ができず、スケジュールを組み立てることが難しいためアーティストたちも大変なことは事実だ。会社はアーティストと共に改正案の動向を注意深く見ており、韓国社会とアーティストの両方に有益な結論が出ることを願っている」と明かした。

「しかし（BTSの兵役問題が）全世界的な関心事であるため、今回の国会で整理されることを願う。今回の国会を過ぎると、下半期に再び約束のない議論が続き、そのような不確実性が困難を与えることがあるからだ。すぐに結論が出てほしい」と話した。

また「アーティストと深く議論しており、一方的に進めることはできない。アーティストに何が起こっているのかを十分に説明し、意思を聞いている。現在の国会で出ている改正案については見守りながら、意思決定を一任した状態」と強調した。

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