韓国国民の59％が、BTS（防弾少年団）など大衆文化芸術家の兵役特例の適用主張に賛成していることが分かった。

Gallup Koreaが5日から7日まで、全国の満18歳以上の1004人を対象に、大衆文化芸術家の兵役特例について尋ねた結果、59％が「特例対象に含むべきだ」と答えた。

一方、33％は「特例対象に含めてはならない」、8％は意見を留保した。大半の回答者は、特性別に大衆文化芸術家の兵役特例の適用に肯定的で、支持する政党などの政治的性向別にも同様の傾向を示した。

韓国の地位を高めると共に、文化の発展に貢献した芸術・体育の特技者、専門研究・産業技能人材等に対し、兵役義務の免除または軍服務の代わりに芸術・体育・産業要員として服務させる特例制度が存在する。

最近、アメリカ最高権威の音楽授賞式である「第64回グラミー賞」で単独ステージを披露したBTSなど、世界の大衆音楽界でK-POPアーティストの存在感と影響力が大きくなり、大衆文化芸術家も兵役特例対象に含めるべきだという主張が繰り返され、関連法案も発議されている。

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