韓国国民の半数以上が、BTS（防弾少年団）兵役特例に否定的だという調査の結果が出た。

9月7日、世論調査専門会社JOWON C＆Iが「ストレートニュース」の依頼で、韓国全国の有権者1001人を対象に、BTSの兵役特例に対するアンケート調査を行った結果、BTSが兵役の義務を果たすべきだという回答が54.1％となり、兵役特例の特典を与えるべきだという回答は40.1％だった。

特に年齢が低いほど、兵役の義務を果たさなければならないという声が高かった。20代の回答者の73.2％、30代の回答者の60.4％が兵役の義務を果たすべきだと回答した。

今回の調査は、ARS世論調査（携帯電話100％ RDD方式）で行われた。回答率は4.0％、標本誤差は95％、信頼度±3.1％だった。

BTSの業績は認めるが、兵役の義務は公正でなければならないという声が高いものと調査された。

先立って、国防部は最近、BTSの兵役問題に関連して、世論調査をすると明らかにしたが、今月1日に「国防部は世論調査の結果だけで、BTSの兵役問題を決定しないという立場を改めて強調する」とし、世論調査を実施しないことで方針を変えた。

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