女優のイ・ヨンエが「ユン・ソクヨル大統領の夫人キム・ゴンヒ女史と親交がある」と報じたYouTuberに対し、名誉毀損で訴訟を提起し、裁判所が和解を勧告したが、受け入れなかったことが確認された。

14日、法曹界によると、ソウル西部地裁民事合議12部（部長：キム・ジンヨン）は、イ・ヨンエが「虚偽事実の流布により、名誉を毀損された」とし、YouTubeチャンネル「開かれた共感TV」の前代表チョン・チョンスを相手に提起した損害賠償訴訟に対し、先月29日、和解勧告の決定を下した。しかし、イ・ヨンエは今月12日、和解勧告を拒否する趣旨の異議申し立てを裁判所に提出した。

和解勧告決定とは、裁判所が和解を勧告することで、双方の和解が成立すれば、裁判所の確定判決と同じ効力を持つ。

「開かれた共感TV」は昨年9月18日、自身のYouTubeチャンネルに「〇〇のような女たち」というタイトルの動画を公開し、イ・ヨンエがイ・スンマン大統領記念館建設の募金に参加したのは、ユン・ソクヨル大統領とキム・ゴンヒ女史夫妻と関連していると主張した。2012年、イ・ヨンエの双子の子供の1歳の誕生日パーティーに、キム・ゴンヒ女史が参加したことを契機に、親交を深めることになったと伝えた。

また、キム・ゴンヒ女史が、自身が運営する会社「コバナコンテンツ」に、元SBSアナウンサーのキム・ボムスを常務理事として迎え入れたが、キム・ボムスはイ・ヨンエの夫である韓国レイコム前会長チョン・ホヨンと義兄弟として知られていると主張した。同動画では「コバナコンテンツのイベントに頻繁に参加して応援し、自身のSNSなどにイベントの広報を自ら望んだ人がイ・ヨンエだ」という主張もあった。

イ・ヨンエはこのような主張を否定し、動画の公開中断と謝罪を要請する内容証明を送ったが、「開かれた共感TV」は1ヶ月後に再び「イ・ヨンエ氏の内容証明に対する立場」というタイトルで、同じ趣旨の動画を公開した。

これに対し、イ・ヨンエの所属事務所は昨年10月、虚偽事実による名誉毀損の疑いで、チョン・チョンス前代表を刑事告訴し、民事訴訟も提起した。

一方、チョン・チョンス前代表は「該当の内容は虚偽ではなく、公益のためのもので、違法性がない」と反論した。

今回、双方の和解が不発に終わったことを受け、裁判所は正式な判決を下す予定だ。