俳優パク・シフの法定代理人が、根拠のない報道に対して自粛を求め、法的対応を示唆した。

パク・シフの法定代理人である法務法人プルメは、22日午後「根拠のない報道に対する自制要請」とのタイトルで、「起訴意見で検察へ送検」「嘘発見器調査の結果」という報道に対し、事実無根であることを明らかにした。

プルメはこの日、あるメディアが「パク・シフを起訴意見で事件を検察へ送検する予定、拘束令状を請求する可能性もある」と報道した内容について、「全く確認されていない事実。弁護人が西部警察署に確認した結果、まだこれに対して決定されたことはなく、弁護人が作成した最終意見書及び核心的な追加証拠資料も本日(22日)午後3時頃に西部警察署に提出した。西部警察署では、上記の資料を検討した上で決定することにした」と明かした。

続いて嘘発見器調査の結果が全て“嘘反応”が出たとしてあるメディアの報道に対して、「パク・シフの嘘発見器調査の結果が全て嘘反応だったという報道は、事実無根の内容である。西部警察署では嘘発見器調査結果に対して、漏らした事実はないという立場であり、正確な検査結果は捜査機密として弁護人すら得がたい情報である」と伝えた。

プルメ側は、「弁護人は当初、上記のような内容を報じたメディア2社の推測性報道に対し、強力な法的対応を取る予定であるため、西部警察署で最終的な決定が出るまで、報道を控えていただくようお願い申し上げる」と述べた。

パク・シフは、先月15日に20代の芸能人志望生A氏を強姦した疑いで後輩K氏と共に告訴された。事件は、パク・シフの人気により多くの関心を集め、国立科学捜査研究院の薬物成分検査、嘘発見器調査、カカオトークチャットの全文公開などに繋がり、熾烈な攻防が繰り広げられた。

事件を担当したソウル西部警察署側は、パク・シフの捜査を3月末までに終えると明かした。