ラッパーDOK2がジュエリーの代金未払い議論と関連して「協賛」と主張したが、ジュエリーメーカー側は「購買」だと反発し、葛藤が深まっている。

アメリカ所在のジュエリーメーカーA社は先月30日、ソウル南部地方裁判所にDOK2と所属事務所1LLIONAIRE RECORDSを相手に、物品代金の請求訴訟を提起した。A社はDOK2からもらうべきジュエリーと時計などの未払い金が約4000万ウォン（約370万円）だと主張した。

DOK2は28日、米州の中央日報とのインタビューでA社からもらった6種のジュエリーは「購買ではなく協賛だった」と反発した。

DOK2はA社とロサンゼルスのダウンタウンで初めて出会い、彼の主張によるとA社が先にDOK2に協賛と事業を提案したという。しかしDOK2は6種のジュエリー中で、5種が盗まれた。

それにも関わらずDOK2は「協賛をもらったが広報することができなかった点については、道義的な責任を感じる。しかし、A社は20万ドル（約2189万円）の代金請求書を事務所に請求した。しかしアーティストとして、また道義的な責任があると思って代金を払ってきたのだ」と主張した。

DOK2は通知された代金請求書も見たことがないと主張している。彼は「当時、協賛だとジュエリーを渡しただけで、価格や購買、領収証などに対して話したことがない。もらった代金請求書たちは以前にも見たことがない。僕のサインもない。A社が主張する20万ドル以上のジュエリーだったとしたら、最初から購買しなかったはずだ」と悔しさを訴えた。

しかし、これについてA社は反発した。29日、DispatchはDOK2とA社が交わした対話を公開した。DOK2は昨年9月、A社に製品明細書を要請した。

Dispatchは「協賛の場合、インボイスを発行しない。それに協賛を受ける人が保証金を払うこともない」と反発した。また、DOK2はA社に価格と購買方法などを聞いて“トレードイン”を先に提案したりした。

DOK2が「協賛」だと主張したことについてA社側が、DOK2が製品をもらって支払い方式について話し合った対話を公開したのだ。

今年1月、A社はDOK2に「最初にはすぐ払うと言ったが、公演契約で払うことにしたでしょう。（中略）約束を守らないから連絡するしかないです」と代金要請のメールを送り、DOK2は「当時、税金問題で2万ドル（約218万円）ずつ払うと言ったでしょう。待ちきれないなら僕のネックレスと時計を返します。必ず払うから心配しなくても大丈夫です」と話した。

DOK2はその後にも「今、ツアーの話で忙しいです。早く活動を再開してお金を返します。4月初めに払うことができそうです。最終バランスを整理して教えてください。税金の問題が複雑で、了解してください」と話した。