韓国映画人総連合会が、「大鐘賞映画祭」に対するコメントを発表した。

韓国映画人総連合会は28日、大鐘賞映画祭の開催委託先会社が開催禁止仮処分申請を提起したことに関連してコメントを発表した。

韓国映画人総連合会の会長ヤン・ユンホは「大鐘賞の開催権は、明らかに韓国映画人総連合会にある。これは60年間の権利であり、この度の裁判所の決定文にもはっきりと明示されている」とし、「元委託先会社が主張している内容は事実とは異なる。一緒に添付する裁判所の決定文を見ると、開催権は韓国映画人総連合会にあることがわかる。また、元委託先会社は大鐘賞の開催に対するいかなる行為もできないと明示されている。私たちは、大鐘賞の開催権に対する法務検討を何度も受けており、韓国映画人総連合会が映画祭を開催することはまったく問題ない」と主張した。

続いて「現在韓国映画人総連合会は、元委託先会社との契約無効訴訟を進行中だ。過去2年間、騒ぎによって開催できなかった授賞式を、12月9日に必ず開催する」と付け加えた。

先立って、大鐘賞映画祭の開催委託先会社のDAOLエンターテインメントは、「昨年7月に大鐘賞映画祭の進行を委託して、3年間寄付金4億ウォン（約4,135万円）をもらう旨の契約を結んだが、今年新任会長に選出されたヤン・ユンホ会長が一方的に契約を破棄した後、かつて執行部が締結した契約が無効だと主張し、行事の中止仮処分申請と契約無効に関する本案訴訟を起こした」と主張し、映画人総連合会を相手にソウル中央地方裁判所に「第58回大鐘賞映画祭」の開催禁止仮処分申請を提起した。