BTS（防弾少年団）に兵役特例を適用することは公正性に反すると、国防部がコメントを再度明らかにした。

イ・ジョンソプ国防部長官は20日午後に行われた国会第4回本会議外交・統一安保分野の対政府質問で、BTSの兵役問題に関する質問を受けた。

民主党のミン・ホンチョル議員は「BTSの兵役問題を世論調査で決める雰囲気だが、軍隊に行く問題を世論調査で決めることができるのか」と聞いた。

イ・ジョンソプ国防部長官は「国防部の立場をもう一度申し上げる」とし「BTSの兵役問題に関しては『兵役義務履行の公正性の面で代替服務制度を拡大することは難しい』という従来の立場に変わりがない」と答えた。

また、ミン・ホンチョル議員は「憲法上、4大義務の中で最も重要な兵役義務は法律と原則に沿って行わなければならない。長官のそのような確固たる意志が守られることを願う」と語った。

先立って9月1日、国防部は公式コメントを通じて「BTSの兵役問題をめぐる世論調査は実施しない」とし「まるで国防部が世論調査で政策を決定するように報道されており、このように国防部の立場を明らかにする。国防部は世論調査の結果だけで、BTSの兵役問題を決定しないという立場を改めて強調する」と釈明した。

BTSはすでに一度、兵役法の一部改正の恩恵を受けた。

グループで最年長である1992年生まれのジンは、2020年12月22日の兵役法一部改正（国威宣揚のための体育・大衆文化芸術分野の優秀者は兵役年齢を30歳まで延期可能）によって、2022年末まで入隊の延期が可能になった。

これは花冠文化勲章を基に決まったことだ。BTSは2018年、文化体育観光部側から花冠文化勲章を受賞した。彼ら同年、韓国の歌手としては初めて米ビルボードのメインアルバムチャートである「ビルボード200」で2つのアルバムが続けて1位になるなど、韓流の発展に新しい道しるべを立てた功労が認められ、文化勲章が授与された。

入隊期限が迫った状況で兵役特例が行われない場合、BTSのメンバー全員は来年1月のジンを皮切りに順を追って入隊しなければならない。

彼らはこれまで、公の場で何度も「兵役は当然の義務だと思っている。国が呼べばいつでも応じる予定だ」とコメントを伝えた。

そんな中、BTSが所属するHYBE（BIGHIT MUSIC）は4月、米ラスベガスMGMグランドカンファレンスセンターで開催したHYBE「THE CITY」プロジェクトおよび「BTS PERMISSION TO DANCE ON STAGE」の公演関係者懇談会で、BTSが今後成し遂げる成長と成果への期待が高いとし、国会で係留中だった兵役法改正案の通過が早く整理されることを願うと伝え、議論になった。

当時、HYBEは「BTSは現在、兵役についての業務、事案について会社に一任している。一任という言葉の意味は、アーティストたちが過去にも国家の呼びかけに応じるという言葉を繰り返してきたし、今もその考えに変わりはない」と明らかにした。