昨年、韓流コンテンツによる合計輸出額が2千億ウォン（約200億円）ほど増加したと分析された。

韓国国際文化交流振興院が最近、「2021韓流の波及効果の研究」を発表した。ここでは、世界18ヶ国の8,500人の韓流コンテンツ消費者に対するアンケート調査と、16の文化コンテンツ、消費財、観光産業の輸出資料を活用して、韓流指数、韓流の消費行動、韓流の輸出効果、国民経済への波及効果など、韓流による波及効果を計量化している。

2021年、韓流による合計輸出額は、116億9,600万ドル（約1兆4,846億円）で、前年に比べて約2千億ウォン（1.5％）も増加した。韓流による消費財の輸出が19.2％へと大幅に増加し、韓流による輸出総額は増加傾向を見せた。これまで、韓流による文化コンテンツの輸出は減少傾向にあったが、2020年の新型コロナウイルス感染拡大の影響で、韓流による文化コンテンツの輸出が大幅に増加した結果だと思われる。

「韓流指数」は、海外での韓流の人気度と成長傾向を反映する指標で、国別の韓流拡散の度合いを確認することができる。研究の結果、「韓流現状指数」と「韓流心理指数」は、前年の調査比でそれぞれ4.9％、6.2％も増加した。韓流の現在の人気や普及率の度合いを表す「韓流現状指数」を基準に国を分類した結果、全18ヶ国の調査対象国の中で、ベトナム、マレーシア、台湾、インドネシア、タイ、中国など、計6ヶ国が「韓流一般化段階」に分類され、前年度の調査結果である3ヶ国に比べて大幅に増加した。残りの12ヶ国は「韓流拡散段階」に分類され、前年度に唯一「少数関心段階」だったイギリスが「韓流拡散段階」に上昇した。そのため、今回「少数関心段階」に分類された国はなかった。

韓流の成長と衰退を意味する「韓流心理指数」も、一部の国を除いて殆どの国で上昇し、韓流に対する高い関心度と成長の期待感を表した。インド、タイ、ベトナム、UAEなど、4ヶ国が高成長グループに、残りの14ヶ国は中間成長グループに分類された。長い間、韓流衰退グループに分類されていた日本も、中間成長グループに移動したため、今回韓流衰退グループに分類された国はなかった。

今回の調査で分かった特徴は、アメリカ、イギリス、オーストラリア、南アフリカなど、かつて韓流の人気は下位グループにとどまっていた国々で、韓流の一般化が際立ったという点だ。これは「イカゲーム」とBTS（防弾少年団）の世界的ブームの影響が大きいものと思われる。

韓流コンテンツに対する利用多様性と利用集中度も、それぞれ5.4と41.9で、前年の調査に比べてそれぞれ8.6％、18.5％も増加し、今まで韓流に対する関心が低かった40代以上の男女と10代の男性の利用多様性と利用集中度が高まったことにより、年齢や性別の格差が縮まったことが分かった。韓流はもはや少数のマニア中心のコンテンツではなく、老若男女が一緒に楽しめるグローバルコンテンツとして発展したと言えるだろう。

振興院の調査研究チーム長を務めるチェ・ギョンヒは、「韓流の一般化度合いが高い国はもちろん、まだ一般化していなかった国まで、幅広く韓流の人気が上昇したことや、年齢や性別の消費格差が減少した点は、非常に前向きな結果だ」とし、「韓流消費層の多角化は、コンテンツの素材やジャンルなどにおいての多様性が求められるという意味であり、利用多様性を拡大することが、韓流の世界的成長の持続において重要なポイントである。そのため、様々な韓流コンテンツを海外消費者に発信できるチャンネルの確保が重要だ」と説明した。

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