ILLITの所属事務所が、ADORのミン・ヒジン前代表の盗作主張に反論した。

BELIFT LABは11日、Newsenを通じて「ILLITがNewJeansの企画案を盗作したという主張は事実ではない」とコメントした。

続いて「ILLITのブランディング戦略とコンセプトは、2023年7月21日に最終確定され、内部共有されている。報告者が、いわゆる企画案を送ってきたのは、その後の2023年8月28日であり、時期的にILLITのコンセプトに影響を与えることができない」と付け加えた。これに先立ち、本日（11日）ソウル瑞草（ソチョ）区ソウル中央地裁でミン・ヒジンが提起したADORの臨時株主総会招集およびADORの社内取締役再選任のための仮処分申請審問期日が開かれた。

ミン・ヒジンは、同日午前の尋問期日に対する口頭弁論資料を取材陣に公開し、「添付資料の9、10ページによると、HYBEの内部職員は、ILLITのクリエイティブディレクターが、ILLITの構想の段階からNewJeansの企画案を要請し、ILLITの企画案がNewJeansの企画案と同じだと報告した」と主張した。

続いて「報告者は、ILLITのクリエイティブディレクターに言われて資料を渡したが、『同じように作るなんて、本当に想像もしていなかった。同じ資料が裁判所に提出されているようだけれど、これを全て見て参考にしたのに、なぜずっと違うと言い続けているのだろう？』とし、BELIFT LABで該当の盗作疑惑が虚偽事実であると主張することに不快感を吐露している」と説明した。

ミン・ヒジン側は「このように明らかな事実があるにもかかわらず、BELIFT LABは盗作疑惑が事実ではないと継続して否定し、HYBEはこれを放置した。ミン・ヒジン前代表は4月3日、『ILLITによるNewJeansのコピー』について、内部的に問題提起をしたが、このような問題提起が正当であったことが客観的な証拠によって明らかになった。HYBEはミン・ヒジン前代表の内部的な問題提起に対し、監査で応酬したが、これによりHYBEの監査は、正当性が全くない違法な監査であったことが改めて確認された」と主張した。

これを受け、HYBEは弁論を通じて、ILLITがNewJeansのコピーにより誕生したグループであるというミン・ヒジン側の主張に対して反論。HYBEによると、ミン・ヒジンはILLITの盗作問題について、監査が開始（4月22日）される前の4月10日、法務法人側とすでに議論を終え、法務法人から「盗作は曖昧だ」とし、問題提起が通用しないという意見を受けた。

HYBE側のコメントによると、ミン前代表はADORの同僚に「私たちの目的はHYBEを直すことだから、HYBEの処罰改善は実はどうでもいい。目的は改善ではないと言ったでしょう？ ただ告発する。公取委に（NewJeansの）母親たちが告発して速戦即決。公取委が捜査をしようがしまいが、その間に問題はあっという間に広がるし、世の中がひっくり返るだろう」と答えた。

HYBE側は「これは、盗作問題を提起したから監査に入ったのではなく、経営権奪取のために事前にHYBEを攻撃するアイテムの1つとして盗作をイシューにして世論戦を繰り広げることを企てたことを証明する。そのほか『挨拶しなかった』という問題を提起することも、HYBEを攻撃アイテムの1つに含まれる」と主張した。