女優キム・ソヨンが詐欺の疑いで告訴されたという報道について、所属事務所が告訴人の主張は虚偽事実だという公式立場を明かした。そして、推測性報道に対する自制を求めた。

キム・ソヨンが所属しているNAMOO ACTORSは23日午後、報道資料を通じて「告訴人の告訴内容が虚偽事実であることを明白に明かす。キム・ソヨンは告訴人の主張と違って会社『パフバー』の広報業務はもちろん、金銭的な取引にもまったく関係していないことを知らせる」と伝えた。

続いて「キム・ソヨンは告訴された理由をまったく予測できなかったほど、告訴人とは会ったこともない関係だ。告訴人との接触は、共に告訴されたパフバーの代表A氏を通じて告訴人の姉がネイルショップオープン記念のサインをお願いしたことと、ファンだから声を聞かせてほしいという要請に告訴人と10秒ほどの通話をしたことが全てだ」と付け加えた。

所属事務所は「芸能人として、頻繁な要請による好意を見せただけだ。キム・ソヨンは告訴人にも誰にも法的かつ道義的に責任を取るような言行をしたことがまったくない」と話した。

特に、キム・ソヨンが有名人だということを悪用し、自身の主張を話題にしようとする行為だと指摘しながら、当社はこのような行為を黙過せず、誣告の罪を含めて法的に強力かつ断固に対応すると強調した。

共に告訴されたパフバーの代表A氏に対して「キム・ソヨンとは学生時代の友人で、昨年、偶然に再会し、今年あたままで好感を持ってお互いのことを知っていく関係だった。親交はあるが、事業的な連関関係はない」と説明した。

そして「キム・ソヨンは警察の調査に誠実に応じた。二次調査に応じなかったのは、告訴人と会ったことがなく二次被害を懸念したからだ」とし、キム・ソヨンと所属事務所は一方的な主張に対する拡大解釈および推測記事に対する自制をお願いした。

これに先立ちチャンネルAはこの日の午後「キム・ソヨンが、恋人が進めている電子タバコビジネスに関連して告訴された」と報じられ、議論になった。この告訴状は電子タバコビジネスに9億ウォンを投資した5人の投資者が提出したものと知られた。

報道によると告訴人たちは「特許製品だというA氏の言葉を信じて投資した。ところが、実は中国から輸入した製品だった。投資過程でキム・ソヨンが投資者たちに『信頼できるビジネス』だと契約を誘導し、インターネットなどで間接広報をした」と主張した。