ジェジュンが、非定期税務調査で1億ウォン（約1000万円）の追徴金を課された。これについて事務所は「費用の支出を事業的なものと私的なものに区分する税法の解釈の差だった」とし、故意ではなかったと説明した。

本日（9日）、C-JeSエンターテインメントはTVレポートとの取材に対し「2020年の税務調査で日本活動の際に発生した収益の一部に漏れがあり、追加の税金が発生した。その後、追徴金の1億ウォンの納付を完了した」と明かした。

また「売上に対する税金を申告し、誠実に納付したが、韓国と日本を行き来しながら活動する過程で精算時期の差があった。必要経費として申告した金額の一部が事業と関連がないと判断され、追加の税金が発生したことを確認し、直ちに納付した」と釈明した。

同日、ジェジュンは2020年にソウル地方国税庁調査2局から非定期税務調査を受け、1億ウォンの税金を追徴されたことが知られた。非定期税務調査は定期調査と違って、脱税関連の情報提供、容疑への具体的な証拠がある際に行われる。

最近、国税庁の税務調査で、ジェジュンの他にも、キム・テヒ、クォン・サンウ、イ・ビョンホン、イ・ミンホらが巨額の税金を追徴されたことが分かった。また、全員が故意ではないと伝えた。

キム・テヒは、元事務所の広告モデル料の入金が遅れたことで発生した追加の税金を納付したと明かし、イ・ビョンホンは私費で全職員に賞与金を支給したことを会社の費用として処理したことが原因だと伝えた。クォン・サンウは脱税ではなく納付と払戻しが同時に発生して訂正申告をしたと釈明し、イ・ミンホも問題になるものはなかったとコメントした。

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