女優のキム・テヒ側が、国税庁から税務調査を受け、数億ウォン（数千万円）に達する税金を課されたという報道に反論した。

本日（1日）、キム・テヒ側はOSENとの取材で「過去数年間、キム・テヒは税金問題に関し、誠実に納付してきており、税務当局の法律に基づいて税金を誠実に納付した」と明らかにした。

キム・テヒ側によると、今回の事態はキム・テヒの元所属事務所（Ruachエンターテインメント）とのマネジメント契約が満了となる時点で、クライアント側から支払われる広告モデル料の入金がやや遅れたことから発生した。

マネジメントを担当していた元所属事務所は、広告モデルの契約だったため、当然元所属事務所にモデル料が入金され、所属事務所との契約満了後にキム・テヒ個人に振り込まれた。その後、元所属事務所及びキム・テヒ本人も売上に対する税金を申告し、誠実に納付したが、元所属事務所の法人ではなく、女優個人の売上と見なすべきだという意見の相違があり、税金関連の追加分を納付した。

キム・テヒ側は不適切なことはなかったとし、「ただし、追加の税金が発生したため、誠実に納付が完了したということを明確に申し上げる」と明らかにした。

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