JBJ95、所属事務所との裁判で一部勝訴も…2人に合計9000万円の損害賠償命令

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写真=STARROADエンターテインメント
裁判所がJBJ95と所属事務所STARROADエンターテインメントの専属契約違反の主な責任はJBJ95のメンバーにあるという判決を下した。

ソウル西部地方裁判所第12民事部で21日、JBJ95の2人がSTARROADエンターテインメントを相手に提起した専属契約効力不存在確認訴訟と、STARROADエンターテインメントがJBJ95を相手に提起した損害賠償訴訟の宣告公判が開かれた。

裁判所はJBJ95とSTARROADエンターテインメントの間に締結された専属契約の効力がなくなったと判断し、専属契約効力不存在確認訴訟では原告の勝訴判決を下した。

しかし、STARROADエンターテインメントがJBJ95を相手に提起した損害賠償訴訟に関しては「キム・サンギュンはSTARROADエンターテインメントに2億2000万ウォン(約2200万円)を、髙田健太はSTARROADエンターテインメントに6億6500万ウォン(約6650万円)の損害賠償額を支払うように」と宣告した。

これによりキム・サンギュンと髙田健太は、今回の訴訟費用(本訴、反訴合算)の7割を負担することになった。残りの3割はSTARROADエンターテインメントが負担する。

JBJ95は2017年に放送されたMnetサバイバル番組「プロデュース101」シーズン2を経て2018年10月、1stミニアルバム「HOME」でデビューした。これまで全6枚のシングルとアルバムを発売し、コンサートとファンミーティングなどのイベントを開催したが、2020年10月に発売した4thミニアルバム「JASMIN」を最後に活動をしていない。

彼らは昨年3月、STARROADエンターテインメントを相手に「所属事務所が芸能活動支援の義務、精算の義務を果たさなかったため是正を要請する」という趣旨の内容証明を発送した後、専属契約効力不存在確認訴訟を提起した。

Newsenが24日午後に入手した判決文によると、裁判所は「原告(JBJ95)が提出した証拠だけでは、被告(STARROADエンターテインメント)の芸能活動支援義務の違反が、契約目的を達成できていないと認めるには足りない。したがって原告らのこの部分の主張は、認られない」と判断した。

裁判所は「被告は所属職員4人、資本金7500万ウォン(約750万円)の小さなエンターテインメント会社で、原告もこれを認知しており、この状況を理解した上で被告と専属契約を締結した。原告としては小さなマネジメント会社が突然の財政難により運営が困難になる恐れがある状況を十分に認知できた以上、これを勘案して専属契約を締結したと判断される」と説明した。

続けて「被告の財政は2020年に急激に悪化したが、当時、新型コロナウイルスの感染拡大により、公演などが難しくなり、エンターテインメント産業が全般的に極度の困難を経験した時期だったため、被告の不誠実な業務遂行が財政難が原因とは断定できない。2020年下半期以後、芸能活動の支援が過去のようになされなかった点は認められるが、各事実および事情に照らしてみると、そのような事情だけでは被告が専属契約上の芸能活動支援義務を怠ったとは思えない」と付け加えた。

裁判所はSTARROADエンターテインメントがJBJ95の芸能活動の支援を中止し、メンバーを放置したのではなく、活動を続けるためそれなりの努力をしたと見た。

このような判断の根拠は、昨年3月にアンタクト(非対面)公演の契約を締結し、公演の準備にかかる費用を負担する業者を雇用したこと、昨年4月にオフラインコンサートも準備していたこと、そしてこのように企画した公演およびコンサートが、予定通り行われたとすれば、JBJ95の活動に対する宣伝や広告も当然行われていたと見られること、しかし、JBJ95がこれを拒否したことに基づいているという。

また、STARROADエンターテインメントが人材不足の中でも、JBJ95の活動のため外部のマネージャーを雇用したこと、JBJ95が外部のマネージャーに拒否感を示すと、所属事務所の代表と室長がスケジュールに同行し、活動できるようにすると提案したこと、財政難が始まる前、ヘアメイクアップ、エステティックサロン、スポーツクラブの利用費などを支援していたこともことなども、判決が下された際の判断理由になった。

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記者 : ファン・ヘジン