創立以来、飛躍的な成長を見せているSBSに業界の関心が高まっている。ドラマやバラエティ番組がいずれも好視聴率を記録しており、これに伴って売上と営業利益も上昇しているためだ。

今年の上半期、メディア業界の中で最も実績が良い会社としてSBSが挙げられた。証券業界が推計した第2四半期のSBSの連結売上高は前年比4％増の2,677億ウォン（約279億7,137万円）で、営業利益は6％減少した486億ウォン（約49億円）と推定される。この流れでいくと今年の営業利益の目標値2,200億ウォン（約229億8,730万円）を難なく達成するとみられている。Netflix、TVINGなど、OTT（動画配信）プラットフォームの登場で「地上波は衰退している」という先入観も色あせる数値だ。SBSにどのようにして業績を改善したのだろうか。

実績改善の立役者はドラマとバラエティ番組だった。「私たちは今日から」（4.54％）はやや低迷したが、「悪の心を読む者たち」（8.34％）、「社内お見合い」（11.64％）、「アゲイン・マイ・ライフ」（12.04％）に続き、「なぜオ・スジェなのか」（7.74％）がいずれも市場の平均を上回り、下半期に韓国で放送される「今日のウェブトゥーン」「わずか1000ウォンの弁護士」にも期待が高まっている。 キム・ナムギル、アン・ヒョソプ、元gugudanのキム・セジョン、イ・ジュンギ、ソ・ヒョンジンらがSBSの上半期の目覚しい成長を実現させた主役だった。

ライバル会社よりコストパフォーマンスが高いバラエティ番組の人気も、SBSの成長を牽引した。ドラマに比べ、1話当たりの制作費は10分の1に過ぎないが、「みにくいうちの子」（15.54％）をはじめ、「チプサブイルチェ」（5.24％）、「ランニングマン」（3.94％）、「靴を脱いでドルシングフォーマン」（6.44％）、「しっぽにしっぽを噛むその日の物語」（3.74％）、「ゴールを殴る彼女たち」（7.44％）が20～49歳の地上波離れを防いだ。

このようなコンテンツの力は数字で証明された。中間広告制が導入された後、地上波の広告収入は第2の全盛期を迎えた。放送通信委員会が先月発表した「2021放送局の財産状況」によると、SBSは調査対象である地上波、有料放送、総合編成、テレビショッピングチャンネルなど352ヶ所のうち、圧倒的な1位を記録した。1,408億ウォン（約147億1,402万円）の営業利益を記録し、黒字の幅が最も大きい放送局であると集計された。地上波の2位はMBCで、684億ウォン（約71億4,800万円）の営業利益を記録。KBSは71億ウォン（7億 4,197万円）、JTBCは187億ウォン（19億5,420万円）の赤字となり、明暗が分かれた。

このようなSBSの成長について放送関係者は「地上波の中で一番先にスタジオSを分社し、ドラマの競争力を高め、収益が落ちる水曜日と木曜日を除外するなど、素早く動いた結果」と分析した。あるドラマ外注制作会社の代表も「経営陣が年間のコンテンツ制作費を6,000億ウォン（約627億円）前後に制限して費用を抑えたこと、市場に優しいCMパッケージを販売したこと、無から有を作り出したYouTubeの収入などがうまく循環し、実績が大幅に改善したと思う」と説明した。

おかげで2016年に代表取締役に就任したパク・ジョンフン社長は3月、株主総会を通じて2024年3月まで再任となり、SBSで最も長い期間社長を務めることになった。価値投資で有名なVIP資産運用のチェ・ジュンチョル代表は11日、「韓国メディアの株式の中で最も低評価されており、右肩上がりするであろう銘柄としてSBSに注目している」とし「パク代表の柔軟さと経営能力は同種のメディア業界のCEOが観察し、研究する価値がある」と伝えた。

会社に積もった余剰資金をどのように再配分するかにも関心が高まっている。労組と約束したインセンティブ支給のほかに、コンテンツの制作とバラエティ部門の追加の分社にどれだけ、どのように再投資するのか、そして自社株の買い入れと消却、株主配当に対しては内部でどんな議論が行われるのか、その動きに業界が注目している。