BTS（防弾少年団）の入隊に関心が高まっている中、ソ・ウク国防部長官が兵役特例について語った。

7日、ソ・ウク国防部長官は「さまざまな社会的コンセンサスが必要だが、現在の判断としては、兵役特例は考慮していない」とBTSの兵役問題に言及した。また「BTSの活動期間を考慮し、延期は一緒に検討することも意味があると判断している」と明かした。

国防部の関係者も「優秀な大衆文化芸術家に対する兵役特例制度の成立には、社会的コンセンサスが先行されなければならないことで、事前に十分な議論が必要だという立場に変わりはない」とし「国会に関連法案が提出されているため、見守っている状況だ」と伝えた。

これに先立って先月、チョン・ヨンギ議員は、国家の地位と品格を高めたと認められるBTSに対し、大衆文化芸術分野の優秀者も、入隊の延期ができるようにする兵役法の改正案を発議した。

民主党のノ・ウンレ最高委員も、5日の最高委会議で「BTSはビルボードチャートで1位を記録し、1兆7000億ウォン（約1521億円）に及ぶ経済効果をもたらした。韓流の拡散や国のプレゼンス向上の価値は、推定すらできないほどだ。我々はBTSの兵役特例について真剣に議論しなければならない」と主張した。

さらにパク・ヤンウ文化体育観光部長官も、大衆文化芸術家の兵役延期と特例について「前向きに検討する必要がある」と話した。

BTSの入隊を巡って議論が続く中、兵役法が改正されるのか否かに関心が高まっている。現行の兵役法令によると、五輪3位以上、アジア競技大会1位、国際芸術コンクール2位以上、国内芸術コンクール1位の成績を収めた人は、芸術・体育要員（補充役）に編入される。芸術・体育要員は、4週間の基礎軍事訓練を受けた後、民間で活動を続けられる。芸術要員の編入が認められる韓国国内外のコンクールは兵務庁の訓令に定められている。

なお入隊について、過去にBTSのメンバーは、「入隊に関して多くの方々が気にしていると思う。ご存知のように、まだ決定したことはない。兵役の義務を果たすことは当然のことであり、時期が来れば入隊するつもりだ」と自分たちの考えを明らかにしている。

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