俳優ソンフンの所属事務所が化粧品メーカーJ社の代表を告訴した。これと共にソンフンと事務所の間には何の問題もないことを改めて強調した。

ソンフンが所属するStallionエンターテインメントは11日、公式コメントを通じて「先週、業務上背任及び横領の疑いでJ社の代表をソウル江東（カンドン）警察署に刑事告発した」と伝えた。

あるメディアは1日、ソンフンがある化粧品メーカーJ社と専属モデル不履行をめぐり、対立していると報道した。これによると、StallionエンターテインメントとJ社はヘアケア製品をローンチする契約を締結し、ソンフンが専属モデルとして活動することになったが、約束を守らなかったという。

Stallionエンターテインメントは、この報道に対し「ソンフンが所属事務所と対立があるかのように報道され、名誉毀損の恐れがあるデマが含まれていた。しかし、ソンフンと事務所の間には、いかなる問題もないことを改めて申し上げる」と否定した。

Stallionエンターテインメントによると対立の原因は、J社との事業が契約通り進まなかったことや、相手の一方的な偽りの主張によるものだという。Stallionエンターテインメントは、「J社は自社のヘアケア製品をローンチし、ソンフンをモデルに起用しようとした。しかし、モデル料に負担を感じたJ社のキム代表は、当時ソンフンの所属事務所に『合作企業C社を設立し、ソンフンをC社のモデルにしたヘアケア製品をローンチして、それを販売したら、C社の株式の30％をソンフンの所属事務所に渡す。この30％の対価をソンフンのモデル料にしよう』と提案した。しかし、その後J社はC社の設立に非常に消極的で、ヘアケア製品をC社ではなく、J社の製品としてローンチした」と説明した。

続けて「この過程でソンフンはJ社と直接モデル契約を締結したこともなく、J社からいかなるモデル契約の履行も要求された事実がないため、ソンフンにプロモーション履行契約を履行しろということはとんでもない主張だ」と強調した。

また、J社の代表を告訴することになった直接的な背景も伝えた。Stallionは「J社の代表はC社の資本金3億ウォン（約2700万円）を横領し、C社に自身のビルを賃貸契約させ、空室状態であるにもかかわらず、保証金や毎月の賃貸料を受け取っている」とし「J社の代表を業務上横領及び背任で告訴することにした。今後、法的判断を通じて是非を明らかにする予定だ」と明かした。

・ソンフン、専属モデルの化粧品会社を告発？報道に事務所がコメント「横領などの疑い」

【Stallionエンターテインメント 公式コメント全文】

こんにちは。俳優ソンフンの所属事務所Stallionエンターテインメントです。

最近、ソンフンと関連して浮上した化粧品メーカーJ社との専属契約問題に関するコメントをお伝えします。

1. ソンフンの所属事務所Stallionエンターテインメントは先週、業務上背任及び横領の疑いでJ社の代表をソウル江東警察署に刑事告発しました。

2. 最近、ソンフンがJ社とモデルの専属契約をめぐり、対立が生じているという見出しで「ソンフンが専属モデルとしてのプロモーション履行契約を履行しなかった」と、誤解を招きかねない記事が報道されました。この過程でソンフンと事務所の間で対立があるかのように報道され、名誉毀損の恐れがあるデマが含まれていました。しかし、ソンフンと事務所との間には、いかなる問題もないことを改めて申し上げます。

3.今回のことと関連し、客観的に明らかになった事実は次の通りです。J社は自社のヘアケア製品をローンチし、ソンフンをモデルに起用しようとしました。しかし、モデル料に負担を感じたJ社のキム代表は、当時ソンフンの所属事務所に「合作企業C社を設立し、ソンフンをC社のモデルにしたヘアケア製品をローンチしてそれを販売すれば、C社の株式の30％をソンフンの所属事務所に渡す。この30％の対価をソンフンのモデル料にしよう」と提案しました。

4．しかしその後、J社はC社を設立することに非常に消極的で、ヘアケア製品をC社ではなく、J社の製品としてローンチしました。また、この過程でソンフンはJ社と直接モデル契約を締結したこともなく、J社からいかなるモデル契約の履行も要求された事実がないため、ソンフンにプロモーション履行契約を履行しろということはとんでもない主張です。

5．また現在、J社の代表はC社の資本金3億ウォン（約2700万円）を横領し、C社に自身のビルを賃貸契約させ、空室状態であるにもかかわらず、保証金や毎月の賃貸料を受け取っています。それによりソンフンの所属事務所は、J社の代表を業務上横領及び背任で告訴することになりました。今後、法的判断を通じて是非を明らかにする予定です。