ラッパーのDOK2を相手に代金未払い訴訟を提起したジュエリーメーカーが、法定代理人を通してDOK2側の主張に反論した。DOK2が主張した、アメリカのカリフォルニア州の法律違反はなく、名誉毀損で法的措置を考慮しているという。

ジュエリーメーカー側は、17日に法務法人OhKimsを通して、DOK2の主張に反論する報道資料を発表し、「DOK2の所属事務所1LLIONAIRE RECORDSは、残金の約3万4000ドル（約379万円）を返済していないだけでなく、マスコミを通し、依頼人の会社の名誉を深刻に毀損する虚偽の事実を流布しており、依頼人の会社は、韓国内の法定代理人を通して名誉を回復するための法的措置も考慮中だ」と明らかにした。

また、ジュエリーメーカー側は、カリフォルニア州の法律を違反しておらず、2018年9月の物取引から代金決済をもらっていないと述べた。DOK2側の対応は、2019年以降の事だという点を明確にした。

DOK2側は、該当のジュエリーメーカーが関連資料を渡さないと主張したが、ジュエリーメーカー側は内容証明発信と訴訟提起を通し、資料を積極的に提出していると主張した。

DOK2側は、15日に「ジュエリーメーカーが、3万4000ドルを返済していない状況だと言うが、これはアメリカでの紛争と関連があることをお知らせ申し上げる」とし、「DOK2のアメリカの法定代理人は、ジュエリーメーカー側が当該債務に対する返済を要求する過程でカリフォルニア州の法律を違反した情報を確保した。これに従って、DOK2のアメリカの法定代理人は、問題が解決されるまで当該金額を支給しないことをDOK2に指示した」と明らかにした。

これに先立ち、あるメディアはアメリヶ所在のジュエリーメーカーが、先月30日、ソウル南部地方裁判所にDOK2の所属事務所1LLIONAIRE RECORDSを相手に、物品代金の請求訴訟を提起したと報道した。