ケーブルチャンネルのアイドルオーディション選抜番組「アイドル学校」の真相究明委員会が、制作陣を相手に告訴する。

「アイドル学校」の視聴者で構成され、真相究明委員会の法定代理人（マスト法律事務所）は本日（6日）午前、ソウル地方警察庁にCJ ENM傘下Mnetの従業員を詐欺の疑いで告訴し、証拠隠滅教唆の疑いで告発した。

真相究明委員会側は「『PRODUCE X 101』の事件が発生し、CJは警察に捜査を依頼しており、原本データを確保するために押収捜索までした捜査機関は、ついに『プロデュース』全シリーズの捜査に拡大している状況である」とし「捜査が行われている最中にMnetが『アイドル学校』の制作陣に原本データを削除するように指示をしたという状況を捕らえた」と伝えた。

続いて「これに『アイドル学校』の原告は、Mnetがサバイバルオーディション番組に『視聴者投票』という形式を借用して『公正性』というイメージを構築し、これにより、話題性を最大化しているにもかかわらず『公正性』を守らず、視聴者を欺く放送形態を繰り返すことをさらに放置することができず、この事件を訴えるに至った」と訴えたきっかけを説明した。

法律事務所は、2017年の「アイドル学校」最終話で公開された各練習生のための最終得票数は、実際の各練習生たちが得た実際の得票数と一致しない可能性が高いと疑惑を提起した。視聴者が自主的に進めた投票認証イベントを通じて検証された、ある練習生の有料メッセージ投票の得票数は約5000票だったが、放送で公開された得票数は2600票にしかならないと主張した。

一方、警察はMnetの別のアイドル選抜番組「PRODUCE X 101」と投票操作論議が提起される「プロデュース101」シリーズ全般について捜査を進めている。ただし「アイドル学校」には、捜査することがないと述べている。

【「アイドル学校」真相究明委員会 声明文】
私たちは、「アイドル学校視聴者投票操作疑惑」の真相究明に意思を共にした人々で構成されています。

「アイドル学校」は2017年にMnetで制作・放映された視聴者参加型「アイドルサバイバル番組」です。しかし、放送内・外的の要因から見て、有料の投票を含む視聴者の自発的な権利が相当部分にわたって反映されなかった状況に基づいて「投票操作疑惑」が提起されたことがあります。

当時多くの投票参加者は、制作陣とMnet全体の信頼性の喪失に共感し、問題提起と解明の要求に参加しましたが、過去2年間余りにわたってMnetの公式の立場表明はありませんでした。少なからず時間が経ちましたが、Mnetで類似行動が繰り返されているのを見て、共感する人たちを中心に、正式な問題提起をするために告訴代理人「マスト法律事務所」を通じて2019年9月6日、ソウル中央地方警察庁サイバー捜査チームに該当事件を通報しました。

「アイドル学校投票操作疑惑真相究明」において、わずかな一歩にすぎませんが、今回の提起を通じてほかの人々のためのより良い社会になるきっかけとして作用すればと願っています。Mnetは長い間「視聴者参加型のサバイバル番組」に精魂を込めて、その過程で「投票」という形式を借用することで「公正性」というイメージを得ており、韓国を代表する文化コンテンツメディアに成長しました。

しかし、本事件を含む一連の「投票操作疑惑」が継続的に提起され、それに関する「立場表明とその後の措置」は、簡単に納得することができず、「再発防止と自淨の努力」も探すのが困難でした。「繰り返される議論について回避に一貫している態度」を見守りながら、これは単にいくつかの過ちのせいではなく、メディア倫理の軽視が組織文化に広く広がっているのではないか？ という疑問まで持たせます。

もちろんMnetが報道専門メディアではありません。また「アイドル」と「サバイバル番組」も、生活の大部分とは無関係です。しかし韓国を代表するグローバルメディアとして、「象徴性」「公共性」「影響力」を考えるなら、決して些細に受け止めることができない事案です。もし、特定の集団の利益のためにメディアを悪用しようとする主体がある場合、それは重大な共的の損失が生じます。そのため世間の注目とメディア従事者の主な意識が何よりも重要です。しかし、長い時間が経ちましたが、徹底して捜査を通じて疑惑解消が行われ、犯行があった場合は再発防止のための強力な処罰も要求されます。またMnetにおいても、視聴者と大衆の信頼性回復の機会になることを願います。最後まで多くの関心お願い致します。