SBSドラマ「青い海の伝説」側は韓中両国の同時放送が韓国がTHAADミサイル(終末高高度防衛ミサイル) を配置した影響で不発になったというマスコミの報道に対する立場を明かした。

21日、韓国のあるマスコミは中国に下された全面的な“限韓令(韓流締め出し)”措置について報道しながら、「青い海の伝説」は中国側の審議を通ることができず、先週から韓国で単独放送を始めたと言及した。

しかし「青い海の伝説」側の立場は異なった。100％事前制作でなければ審議を受けることができないため、事前制作ではない「青い海の伝説」は元々審議の対象にはなれないという説明だ。

「青い海の伝説」制作会社側の関係者はTVレポートに「元々韓国と中国で同時放送するという計画はなかった。来年2月の中国放送を計画し、中国側との契約を進めている状況」と説明した。“限韓令”の影響で審議に通れなかったという話は事実ではないという。

今年7月、韓国政府がTHAADミサイルの配置を決定した以来、中国は韓国の芸能人や韓流コンテンツに対する制裁案を発効し、すでに中国の放送界で様々な事例がキャッチされている。中国内の韓流がTHAADミサイルの配置によって打撃を受けたのは確かな事実だ。

しかし、これといった被害を受けていないコンテンツや韓流スターまで報復措置を受けたといった報道は、韓中両国の文化交流に対して良い影響を与えないため、注意しなければならない。

ある韓中コンテンツ関連の関係者はTVレポートに「限韓令関連の中国発報道が時々流されているが、そのたびにその報道が韓国で深刻な事案として伝わる場合、残っている輸出の販路まで閉ざされてしまうのではないかと心配している」と懸念を示した。