性的暴行の疑いを受けて在宅起訴意見で検察に送致された俳優のパク・シフが、市民団体から告発されたものの、パク・シフ側は対応する価値がないと強固な立場を明らかにした。

パク・シフの法定代理人である法廷法人プルメの関係者は「市民団体の告発に対応する計画はない。公式立場を発表する計画もない。対応する価値が感じられない。彼らの底意が疑わしいばかりだ」と答えた。

これに先立ち、市民団体のパルン機会研究所(所長チョ・ソンファン)は先月30日、パク・シフと彼の後輩であるタレントK氏、そして法廷法人プルメ所属弁護士など合計5人を性暴力特例法違反の疑いでソウル西部警察署に告発した。

チョ・ソンファン所長は「彼は緻密に準備した編集されたカカオトークのメッセージを元にマスコミを誘導した。性暴力の被害者の情報はもちろん、家族の携帯電話番号まで計画的に露出した」とし、「パク・シフなど5人が性暴力犯罪の処罰などに関する特例法第22条(被害者の身元やプライバシー秘密漏洩禁止)を違反した」と主張した。

また「客観的な証拠もなしに、まるで警察が偏った捜査をしているようにマスコミを誘導し、国家警察の信頼に疑問を感じさせ、不信感を煽る風潮を作り出した」と説明した。