JYJ(ジェジュン、ユチョン、ジュンス)とSMエンターテインメント(以下SM)の専属契約を巡る紛争が、双方の合意によりついに決着した。

28日午前、JYJの所属事務所であるC-JeSエンターテインメントは、「JYJ(ジェジュン、ユチョン、ジュンス)の法律代理である法務法人世宗(セジョン)は、調整の合意に対し、以下のような立場を明らかにする」という公式の報道資料を発表した。JYJ側は「ジェジュン、ジュンス、ユチョンの3人が前所属事務所(SM)を相手に提起した仮処分申請は、社会の関心を集める中、絶対的弱者である新人の立場を利用した不公正な契約は無効であるという画期的な判決を二度も引き出した」と今回の合意前の訴訟の背景を説明した。

引き続き「(これまでの訴訟で)芸能界に存在していた不公正な慣行などを一掃し、画期的に改善する決定的な契機を作った。これによって、新人を保護するための関連の法規定が改善され、芸能界で当事者の認識を改善することで新人が自由に活動できる基盤を固めた。今回の大乗的なレベルでの合意を通じ、未来指向的な当事者の協力を基に、JYJ(ジェジュン、ユチョン、ジュンス)の一層の発展を希望する」と伝えた。

JYJは2009年、裁判所に不当な専属契約の効力を停止することを求める仮処分申請を出し、裁判所がこれを受け入れたことで独自に活動を続けてきた。その後SMが2010年4月、専属契約効力確認損害賠償請求訴訟を起こし、これに対抗しJYJも専属契約効力不存在確認訴訟を起こした。裁判所は異議の申し立てを棄却する決定文、間接強制決定文を通じて、数回JYJ側の肩を持ってきた。

JYJのマネジメントを担当するC-JeSエンターテインメントのペク・チャンジュ代表は「実は、3年前に裁判所が仮処分申請を受け入れた時から、私たちは勝ち戦だと思っていた。事実、JYJへの活動妨害は法律上の問題ではなく、ダビデとゴリアテの戦いであったため、判決後に活動が大きく変わることはないと思う」と明かした。

また、「私たちはJYJだけが進める道を歩んでいるし、これからも私たちの計画通り活動していく」とし、「この調整の成立で本案の判決を口実に一部制約されていたことが改善されることを望んでおり、これまで変わりない支持を送ってくださった韓国内外のファンの皆様に改めて心より感謝申し上げる」と語った。